AR｜不動産用語集
AR（えーあーる）
情報技術を活用して、現実世界に仮想の情報を重ねることによって現実感を拡張すること。英語のAugmented Reality（オーグメンテッド・リアリティ）の略語で、「拡張現実感」「拡張現実」などと翻訳されている。
たとえば、現実の部屋のなかに仮想の家具を置いてリアルな空間として知覚すること、現実の土地に仮想の建物を建築して空間的な調和や景観を確認することなどは、ARの利用例である。
なお、ARは現実をベースに人工的な情報を重ねて現実感を広げるのに対して、VR（Virtual Reality）は現実感を人工的に生み出すという違いがある。
関連用語
- MR（Mixed Reality）
- 仮想の空間と現実の空間とを融合し、両者を重ねて体験できる技術。和訳は「複合現実」である。
MR に類似する用語として、VR（Virtual Reality、仮想現実）とAR（Augmented Reality、拡張現実）がある。VRは現実に似た仮想の空間をつくり出す技術、ARは現実空間に仮想を加える技術であるのに対して、MRは、仮想の空間に現実の情報を付加して、仮想を現実化する技術である。いずれの技術も、人工的な情報システムと人間の感覚とを相互に作用させることによって、人間の感覚を操作する技術であることは共通している。
- VR
- 情報技術を活用して、人工的に現実感を作り出すこと。英語のVirtual Reality（バーチャル・リアリティ）の略語で、「仮想現実」「人工現実感」などと翻訳されている。 高度なシミュレーションの大部分はVRである。あるいは、実際に現地に行かずに建物や都市の中を歩き回る体験や、遺跡の元の姿を復元して現実に存在するかのように示すことなどは、いずれもVRの利用である。 なお、VRは現実感を人工的に生み出すのに対して、AR（Augmented Reality）は現実をベースに人工的な情報を重ねて現実感を広げるという違いがある。
用語解説
不動産取得税の軽減措置（住宅の建物部分）
住宅の取得に当たって、住宅の建物部分に係る不動産取得税を軽減する措置。
1）軽減措置の対象となるのは、次の要件を満たす場合である。
・取得した個人の自己所有
・住宅の床面積が50平方メートル（共同貸家住宅の場合は40平方メートル）以上240平方メートル以下
・既存住宅の場合は、1982年1月1日以後に新築されたもの、もしくは新耐震基準に適合することにつき証明がなされたもの
・木造等建築物は築後20年以内であり、一定の耐震基準を満たしていること
2）課税の軽減は、課税標準の控除及び税率の特例の二つである。
（1）課税標準の控除
・新築住宅の場合： 1,200万円を住宅価格（評価額）から控除
・既存住宅の場合：建築年に応じて一定額（建築年が新しいほど大きい）を住宅価格（評価額）から控除
（b）税率の特例
・3％に軽減（本則は4％）
ただし、この特例の適用については期限が定められているので、具体的な期限について確認が必要である。
なお、認定長期優良住宅および認定低炭素住宅に対する不動産取得税の課税については、別途の軽減措置がある。
VR
情報技術を活用して、人工的に現実感を作り出すこと。英語のVirtual Reality（バーチャル・リアリティ）の略語で、「仮想現実」「人工現実感」などと翻訳されている。
高度なシミュレーションの大部分はVRである。あるいは、実際に現地に行かずに建物や都市の中を歩き回る体験や、遺跡の元の姿を復元して現実に存在するかのように示すことなどは、いずれもVRの利用である。
なお、VRは現実感を人工的に生み出すのに対して、AR（Augmented Reality）は現実をベースに人工的な情報を重ねて現実感を広げるという違いがある。